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   <検討委員>

   座長 今村 聡 公益社団法人日本医師会 副会長
      田尻泰典 公益社団法人日本薬剤師会 副会長
      服部洋子 日本製薬工業協会医薬品評価委員会 PMS部会長
      水巻中正 NPO法人日本医学ジャーナリスト協会 会長
      山口育子 認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML 理事長
      黒川達夫 一般社団法人くすりの適正使用協議会 理事長

 

今日、私達は大量に供給される膨大な情報の中で生きています。その中から、一人ひとりにとって本当に役に立つ正しい情報を見いだし、活用していくことは簡単ではありません。

特に、健康や医療・医薬品に関する情報を、正確に理解するためには、どうしても関連する領域の基礎的な知識や、専門家のアドバイスが必要となります。一般の人々にとって、正しい情報を見極め、選択することは、大変難しいことです。

医療には、どうしても不確実な部分が伴います。また、医薬品は、どんなに優れた医薬品であっても常に副作用のリスクが存在します。そのような医療や医薬品の限界の中で、医療専門家は、患者さんの最大の利益を考え、患者さんと共に努力しています。

ここ数年のことですが、リスクやベネフィットの過剰表現、科学的根拠に基づかない情報を度々目にするようになりました。最適な医療は一人ひとり異なるにもかかわらず、様々な媒体で「この医薬品は服用すべきではない」、「やってはいけない手術」など、あたかも一般化できる事実であるかのような、断定的な表現がなされています。

患者の皆さんに一日も早く健康を取り戻して欲しいと願い、日頃の業務や活動に専念する私達は、このような現状に大きな懸念と危惧を抱いています。すなわち、患者さんの疾病は一人ひとり全て異なるため、性別・年齢、病気の程度、原因、環境や既往歴などを考慮し、患者さんの訴えを十分に伺いながら話し合い、医師、薬剤師をはじめ医療に携わる者全体が連携して治療に取り組んでいるのです。

このような医療専門家の努力が、仮にこの医療の「個別性」を考慮しない情報や、極端に単純化された表現によって損なわれることがあれば、それは全く残念なことであります。また、患者の皆さんにとっても、失うところが大きいのではないかと考えます。

私達は、その立場や取り組み方こそ異なるものの、世界医師会のヘルシンキ宣言にある「医師は、医療の提供に際して、患者の最善の利益のために行動すべきである」とする原理を実践し、または、共鳴する者から成り立っています。私達6団体は、今、患者さんのために何が出来るかを考え、ここに宣言と呼びかけを行います。

 

【宣言と呼びかけ】

①私達は、医療・医薬品に関する基礎知識の普及啓発を図ってまいります

病に悩む患者さんが科学的根拠のない情報や極端な情報に翻弄され、予期しない事態に陥ることのないよう、情報の読み解き方等の基本的な知識から医療の不確実性と個別性等を含め、幅広く基礎知識が習得できる資材を協力して作成します。

これらの資材は、関係した団体のイベント・学術大会での市民公開講座や自治体による各種イベント等での活用を求め、継続して啓発していきます。検定試験等、既存の仕組みや資材も合わせて活用することで、最終的に個人が医療専門家と一緒に自らの症状や疾病に合う治療計画を選択し、理解を深めることができるように支援します。

②私達は、医療・医薬品に関する関係者間の共通認識の醸成に取り組みます

教育現場への支援を継続すると共に、マスコミとの意見交換会等、医療・医薬品に関する関係者間の理解を深め、互いのコミュニケーションの一助となる場を企画設営します。

また、科学的に不正確な情報が氾濫することがないよう、関係省庁や学会・医会等で看過できない情報を目にしたとき、速やかに関係者間で情報共有し、質を高める努力をすると同時に国民の方々への注意喚起を行います。

③私達は、専門家の活用をお奨めします

かかりつけ医:医師は、常に患者さん個々の症状に応じた最善の治療を考えています。健康に関して不安に思っていることや些細なことなど、気兼ねなくいつでもかかりつけ医に相談してください。日頃の診療のほか、必要な時は専門の医療機関の紹介もしてくれます。是非信頼できるかかりつけ医を持っていただき、情報を自己判断する前に頼りにしてください。

かかりつけ薬剤師:患者さんから薬や健康の相談を受け、情報提供を行うことはもちろん、安全・安心な薬物治療を受けられるよう薬の専門家として常に身近で支援しています。薬剤師は一人ひとりの服薬状況をまとめて管理し、必要に応じて問い合わせや提案も行います。情報を自己判断する前に、かかりつけ薬剤師を頼りにしてください。

 

■ニュースリリースPDFはこちら■

http://www.rad-ar.or.jp/information/pdf/nr17-180328.pdf

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