くすりの適正使用協議会(理事長:黒川達夫)は、中学校義務教育における
「くすり教育」導入から2年が経過するのを前に、中学生の医薬品の使用を
取り巻く環境について明らかにすることを目的に、中学生の子供を持つ
母親500名を対象とした「医薬品の適正使用に関する意識・知識調査」
(平成26年1月:インターネット調査)を実施しました。
本調査により、中学生の母親の「くすりの適正使用」の実態、そして
医薬品への知識について以下のことが明らかになりました。

■親の間違った意識・判断により、中学生が家庭で医薬品を適正に使用
できていない
•自分(母親)/父親が病院・調剤薬局でもらった薬を、自分の判断で量を
加減して、子どもに  のませたことがある母親は、33.8%
•自分の判断で、子どもがのむ薬の量や回数を増減させたことがある
母親は、37.6%
•過去に、子どもが病院・調剤薬局でもらった薬の使い残しを、再び似た
症状が出た際にのま せたことがある母親が、65.6%

■保護者として、中学生が家庭で医薬品を使用する場に立ち会ったり、飲み方
を指導する機会が多いと思われる母親自身の医薬品や「くすりの適正使用」
に関する知識が十分ではない
•健康食品やサプリメントは、医薬品ではないということを知らない
母親は、41.6%
•「ジェネリック医薬品」と「OTC医薬品」は異なる意味であることを
知らない母親は、85%
•病院・調剤薬局でもらった薬は、症状が良くなっても、自己判断で
止めてはいけないことを  知らない母親は、27.6%
•薬の正しい使い方に関する教育が、中学校の義務教育で行われている
ことを知らない母親は、94%

昨年11月に、一般用医薬品の多くをインターネットにおいて販売可能と
することを盛り込んだ改正薬事法が成立するなど、近年、一般市民の
皆様の医薬品を取り巻く環境は劇的に変化しています。さらに、中学生が
親の間違った判断により、くすりを適正に使用できていない実態からも、
義務教育導入から3年目を迎える中学校の「医薬品教育」による、子供たち
自身の知識と判断力の育成がますます重要になってきました。

当協議会主催の第3回メディア勉強会での講演に際し、
京都市立九条中学校保健体育教諭である上田裕司先生は、「自分が
実践した医薬品の授業では、授業を受けた子ども達の医薬品に対する
興味や意識が高まるなど一定の効果が見られた。各団体により作成された
授業用のスライドや模型教材なども増えており、効果的な授業を行える
環境が整ってきているので、これらを有効活用することでさらに授業を
充実させることが可能である。また保護者の医薬品の適正使用に関する
意識、知識については、子どもを取り巻く家庭内での状況改善のためにも、
是非これからの協議会の活動に期待したい。」と述べました。

くすりの適正使用協議会では、この度の調査結果を受け、中学校の
「医薬品教育」がより効果的に行われるよう、教材提供などを通じて
サポートをしていくとともに、今後も引き続き、一般市民の皆様への
「くすりの適正使用」の重要性に関する啓発活動を行うことで、大人
から子どもまで、全国民の皆様の「くすりの適正使用」の促進に貢献
して参りたいと考えております。

【調査概要】
調査方法: インターネット調査(株式会社ネオマーケティング 実施)
調査実施期間: 平成26年 1 月
調査対象者: 全国の中学生の子どもがいる、30〜59歳の母親 500名
調査対象者の子どもの属性:
(学年) 中学校1年生154名、中学校2年生168名、中学校3年生178名
(性別)男子・女子、各250名

⇒全ての調査結果を電子媒体でご希望の方は、
「くすりの適正使用協議会」ホームページをご参照ください。

http://www.rad-ar.or.jp/information/pdf/nr13-140218.pdf

 

【中学校 学習指導要領における医薬品教育の内容について】
平成24年度より施行された中学校学習指導要領では、保健体育:保健分野
において、「健康の保持増進や疾病の予防には、保健・医療機関を有効に
利用することがあること。また、医薬品は、正しく使用すること。」
が加えられました。その内容は「医薬品には主作用と副作用があることを
理解できるようにする。医薬品には、使用回数、使用時間、使用量などの
使用法があり、正しく使用する必要があることについて理解できるように
する。」とされました。義務教育の中で、「くすり教育」が実施される
ことになりました。

 

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