くすりの適正使用協議会(理事長:黒川達夫)は、中学校義務教育における「くすり教育」導入から2年が経過するのを前に、中学生の医薬品の使用を取り巻く環境について明らかにすることを目的に、中学生の子供を持つ母親500名を対象とした「医薬品の適正使用に関する意識・知識調査」(平成26年1月:インターネット調査)
を実施しました。
 本調査により、中学生の母親の「くすりの適正使用」の実態、そして医薬品への知識について以下のことが明らかになりました。
■親の間違った意識・判断により、中学生が家庭で医薬品を適正に使用できていない
•自分(母親)/父親が病院・調剤薬局でもらった薬を、自分の判断で量を加減して、子どもにのませたことがある母親は、33.8%
•自分の判断で、子どもがのむ薬の量や回数を増減させたことがある母親は、37.6%
•過去に、子どもが病院・調剤薬局でもらった薬の使い残しを、再び似た症状が出た際にのませたことがある母親が、65.6% (グラフ1)
■保護者として、中学生が家庭で医薬品を使用する場に立ち会ったり、飲み方を指導する機会が多いと思われる母親自身の医薬品や「くすりの適正使用」に関する知識が十分ではない
•健康食品やサプリメントは、医薬品ではないということを知らない母親は、41.6% (グラフ2)
•「ジェネリック医薬品」と「OTC医薬品」は異なる意味であることを知らない母親は、85%
•病院・調剤薬局でもらった薬は、症状が良くなっても、自己判断で止めてはいけないことを知らない母親は、27.6%
•薬の正しい使い方に関する教育が、中学校の義務教育で行われていることを知らない母親は、94%
[グラフ1]
[グラフ2] アニメーション設定あり:中学生の母親の医薬品の適正使用に関する意識・知識調査_スライド案_20140206_ページ_12 (1000x710).jpg
 昨年11月に、一般用医薬品の多くをインターネットにおいて販売可能とすることを盛り込んだ改正薬事法が成立するなど、近年、一般市民の皆様の医薬品を取り巻く環境は劇的に変化しています。さらに、中学生が親の間違った判断により、くすりを適正に使用できていない実態からも、義務教育導入から3年目を迎える中学校の「医薬品教育」による、子供たち自身の知識と判断力の育成がますます重要になってきました。
 当協議会主催の第3回メディア勉強会での講演に際し、京都市立九条中学校保健体育教諭である上田裕司先生は、「自分が実践した医薬品の授業では、授業を受けた子ども達の医薬品に対する興味や意識が高まるなど一定の効果が見られた。各団体により作成された授業用のスライドや模型教材なども増えており、効果的な授業を行える環境が整ってきているので、これらを有効活用することでさらに授業を充実させることが可能である。また保護者の医薬品の適正使用に関する意識、知識については、子どもを取り巻く家庭内での状況改善のためにも、是非これからの協議会の活動に期待したい。」と述べました。
 くすりの適正使用協議会では、この度の調査結果を受け、中学校の「医薬品教育」がより効果的に 行われるよう、教材提供などを通じてサポートをしていくとともに、今後も引き続き、一般市民の皆様への「くすりの適正使用」の重要性に関する啓発活動を行うことで、大人から子どもまで、全国民の皆様の 「くすりの適正使用」の促進に貢献して参りたいと考えております。
[調査概要】
調査方法: インターネット調査(株式会社ネオマーケティング 実施)
調査実施期間: 平成26年 1 月
調査対象者: 全国の中学生の子どもがいる、30~59歳の母親 500名
調査対象者の子どもの属性: 
(学年) 中学校1年生154名、中学校2年生168名、中学校3年生178名
(性別)男子・女子、各250名
⇒全ての調査結果はこちら
⇒ニュースリリースはこちら
【中学校 学習指導要領における医薬品教育の内容について】
 平成24年度より施行された中学校学習指導要領では、保健体育:保健分野において、「健康の保持増進や疾病の予防には、保健・医療機関を有効に利用することがあること。また、医薬品は、正しく使用すること。」が加えられました。その内容は「医薬品には主作用と副作用があることを理解できるようにする。医薬品には、使用回数、使用時間、使用量などの使用法があり、正しく使用する必要があることについて理解できるようにする。」とされました。義務教育の中で、「くすり教育」が実施されることになりました。

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