くすりの適正使用協議会(会長:大橋勇郎)は、昨日の第38 回通常総会での承認を受けて、一般市民の医薬品リテラシー※の育成・向上の実現に向けて中期計画を策定し、設立以来の組織改革を実施します。
くすりの適正使用協議会(以下、協議会と略す)は、1989 年の設立以来、患者さんをはじめとする一般市民への医薬品の適正使用の啓発・普及をミッションに掲げ、その推進に20 余年取り組んできました。しかしながら、近年、高齢化による人口構造の変化、一般用医薬品(OTC医薬品)の販売規制、インターネットの普及により情報入手が容易となったことなど医薬品環境は著しく変化し、一般市民が医薬品情報を正しく理解し、活用することが困難な状況にあると認識しました。
そこで、協議会は、将来を見据えた活動のあり方を再検討することを喫緊の課題と考え、有識者の協力を得て、5 回にわたり検討会を実施(2010 年 9 月~2011 年1 月)。その提言を受けて、従前の医薬品の適正使用の啓発活動をさらに発展させ、一般市民の医薬品リテラシーの育成・向上により一層貢献するための組織改革を決定しました。

 

■ニュースリリース本文はこちら■

http://www.rad-ar.or.jp/information/pdf/nr11-110714.pdf

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