August2017

S M T W T F S
    1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31    

2017年06月19日

法人格取得後、2回目の定時総会を開催

 協議会は6月8日、一般社団法人としての第2回定時総会を、野村コンファレンスプラザ日本橋にて開催いたしました。
本総会では、平成28年度決算の承認と新規中期活動計画策定の報告を行いました。


<中期活動計画 2017年~2019年>

今年度から 3年間の中期計画として、医薬品リテラシー(医薬品の本質を理解し、医薬品を 正しく活用する能力)の育成と活用をめざした活動をさらに充実させ、「中期活動計画 2017 年~2019 年」を策定しました。
事業内容としては、下記の 3つの視点で構成しています。

1)「医薬品教育」の支援
2)社会に向けた信頼できる医薬品情報の提供
3)医薬品のベネフィッ ト・リスクコミュニケーションを実践していく活動の推進

また、法人格を取得して一般社団法人となったことから、今後さらに関係する他団体との連携を強化し、実行力のある活動を展開します。



2017年06月08日

出前研修:武蔵野大学 看護学部看護学科「養護教諭の行う保健学習」

 くすり教育・啓発委員会は、5月30日に武蔵野大学の看護学生3,4年生24名を対象に出前研修(講義)を行いました。
 今回の企画を立案された看護学部の講師からは「当大学は薬学部もあるが、どのような授業展開が有効か知りたく、実践例として学生に教えてもらいたい」という要望でした。看護学部では看護師だけでなく、養護の先生を目指す学生もいます。
 講師は、くすり教育アドバイザー神田誠一氏、阿部優花委員(東和薬品)が担当しました。
 学生さん達は実験やパネルを使った講義に大変注目され、将来、自分たちが教えることになったときには是非、活用したいという感想を持たれました。

musashino.jpg


2017年06月02日

出前研修:杉並区立消費者センター 消費者講座

 くすり教育委員会は、5月23日に杉並区立消費者センターにおいて、16名の区民の参加のもとで出前研修を行いました。
 消費者センターは毎月さまざまなテーマで消費者講座を実施しており、昨今、薬に関する関心が高まっていることから「薬との上手な付き合い方」を知りたいとの要望を受けて今回の講座開催となりました。
 講師は、くすり教育アドバイザー寺門千佳子委員(大正製薬)、常山俊和委員(興和)が担当したほか、今回は地元調剤薬局の薬剤師の方にも参加を依頼し、研修会の最後の質問コーナーでお答えいただきました。
 当日は、杉並区の広報番組「すぎなみニュース」でも取り上げるため、TVカメラが入り取材も受けました。杉並区限定のジェイコム東京デジタル11CH、YouTube杉並区公式チャンネルで6月4日から17日まで放映されます。

CIMG4526.JPG

2017年05月17日

薬剤疫学セミナー 入門コース 開催のご案内

 この度、一般社団法人くすりの適正使用協議会は、薬剤疫学の基本的な観察研究デザインについて学んでいただくセミナーを下記のとおり開催します。
 今後、医薬品リスク管理計画に携わる方や、薬剤疫学にご興味をお持ちで今回初めて勉強されるという方を対象に、研究デザインについて事例をまじえて平易に解説します。本セミナーは、医薬品リスク管理計画に必要な観察研究を適切に計画し、また結果を適切に評価できるようになるための基礎的な知識の修得を目標としています。

 内容の詳細、プログラム、および申し込み方法は、こちらのページをご覧ください。


【開催日・場所】
・東京会場 平成29年7月20日(木) 9:30-17:00 野村コンファレンスプラザ日本橋
・大阪会場 平成29年7月 6日(木)  9:30-17:00 メルパルク大阪

【定員】 東京会場120名、大阪会場 60名 

【申込み期間】
平成29年5月12 日(金) ~ 6月22日(木) 
定員になり次第締め切らせていただきます

【参加費】
会員会社1,000 円/人 非会員会社5,000 円/人
(別途お知らせする期日以降の返金はいたしません。)

【問合せ先】
くすりの適正使用協議会 薬剤疫学セミナー申込係
TEL:03-3663-8891  E-Mail: seminar@rad-ar.or.jp

2017年04月27日

協議会に賛助会員入会

【新規会員について】
 2017年4月1日より、株式会社EMシステムズ、株式会社グッドサイクルシステム、日本OTC医薬品協会が「賛助会員」として入会いたしました。
 これにより協議会の会員は、製薬企業会員23社、賛助会員5社1団体、個人会員6名となりました。
 協議会会員一覧はこちらからご覧ください。